日経平均PER 日経平均比較チャート

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日経平均適正株価 (日経平均PER PBR)
NKper: EPS*
NK2: (EPS* + BPS*)*
NK3: NK2+円変化*

【初期値】 NKper:[14][16] NK2:(EPS*[5] + BPS*[1])*[0.945] NK3: NK2+円変化*[200] 

上部の銘柄名をクリックすると表示非表示が切り替わります。左上の1Y等で表示期間が変更出来ます。(Y=年,M=月)
NK=日経平均株価 Vol=東証一部出来高 PER=日経平均PER PBR=日経平均PBR JGB=日本国債利回り $=為替ドル円
・NKper=日経平均PER適正水準バンド。PER(14倍~16倍)のみから算出。PER14倍は下支えラインと言われる事もある。
・NK2=日経平均PER(5倍)+PBR(1倍)にリスクプレミアム(-6%)と国債利回り(-0.5%)と成長率(+1%)を考慮したもの。
・NK3=「NK2」に直近の為替変動を考慮したもの。6ヶ月前の為替差にドル円1円につき日経平均を200円変動させたもの。
【目盛】 右上段赤=日経平均 左中段灰=ドル円 (右中緑=PER)(右下青=PBR) (左上灰=東証出来高) (左下紫=国債利回り)


日経平均PER PBR 30営業日
日経平均株価


日経平均の適正水準の考察

【注意事項】
日経平均PER・PBRについてご指摘を頂きました。
日経新聞が公表している日経平均PER・PBR(このサイトでも表示している数値)は
 《採用銘柄全体の時価総額》÷《純利益合計》
で計算された加重平均ベースの数値であって、正確な日経平均PER・PBRではないとのことです。

日経平均株価の算出方法は株価平均ベースの為、みなし株価が高い銘柄の影響力が強くなるべきなのですが、加重平均ベースで計算された数値では時価総額の高い銘柄の影響力が強まっています。 具体的にわかりやすい銘柄でういと、日経平均構成率10%前後もあるファストリーリングのPER40倍はそれほど反映されず、三菱UFJやみずほ銀行はPER10倍以下ですが時価総額が高い為により強く反映されているとういうことです。

本来あるべき数値としては、
 《みなし株価合計》÷《個別のみなし一株利益の合計》
で計算され、加重平均ベースで算出されたものよりPER5倍・PBR0.25~0.3程高い数値となっているようです。

こういった特性がある数値であることを理解した上でのご利用を宜しくお願い致します。

NKper
日経平均の適正株価を算出する最もポピュラーでシンプルな方法は日経平均のPERから算出する方法。
PERとは株価収益率のことで、「株価」を「1株当たり当期純利益(EPS)」で割ったもの。1株利益に対して株価がどれくらいの倍率か知ることが出来ます。 日経平均ではこのPERが14から16が適正水準とされています。特に日経平均PER14倍は下支えラインとして機能しているとされています。

NK2
PERは変動しやすい予想利益を基に算出される為、多くの企業が正常な利益が出していない時期等にはPERのみに適正水準算出を頼るのは難しくなります。 そこで企業の資産価値に注目したPBRから適正水準の算出方法を使用します。 PBRとは株価純資産倍率のことで「株価」を「1株あたり株主資本(BPS)」で割ったもの。 上のチャートの「NK2」は資産価値と企業利益を考慮して、PBR(1倍)とPER(5倍)を足し、成長率や投資リスクを加減して算出してみたものです。 企業成長率は名目GDP成長率を通常参考にしますがブレが大きい為、このページではデフォルトでは1%で考慮しています。

NK3
PERやPBRは企業の決算発表などで大きく変動しますが、逆に発表と発表の間の期間は大きく変動しません。 決算発表以外での日経平均株価に大きく影響する要因は為替です。 直近の為替変動を適正水準の算出に組み込んでみます。 通常ドル円が1円上がれば日経平均は200円程変動すると仮定します。 上のチャートの「NK3」は、NK2の値に約3ヶ月前との為替変動に200を掛けた値を加えたものです。


上のチャートの下にある倍率を変更して更新ボタンを押すと、変更した値はcookie保存され同じブラウザで再度アクセスした場合には保存した値が表示されます。 値を修正してオリジナルの適正水準を探索してみて下さい。
PERやPBRを用いて適正株価水準を推測する際には、決算発表シーズンが落ち着いた5月後半と11月後半が一番精度が上がるのでは無いかと思います。


拙い知識で適正株価水準のページを作成してみました。ご指摘などありましたらご連絡ください。


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▼1.46% マザーズ
▼1.35% ASEギリシャ

主なスケジュール
■3/25(月)
1月全産業活動指数(13:30)
独 3月 Ifo 景況感指数(18:00)
米 2月シカゴ連銀全米活動指数(21:30)
米アップル、スペシャルイベントを開催
■26(火)
2月企業向けサービス価格指数(8:50)
3月 14・15日開催の日銀金融政策決定会合の「主な意
3月末権利付き最終日
米 2月住宅着工件数(21:30)
米 2月建設許可件数(21:30)
米 1月 FHFA 住宅価格指数(22:00)
米 1月 S&P コアロジック CS 住宅価格指数(22:00)
米 3月 CB 消費者信頼感指数(23:00)
■27(水)
NZ 準備銀行金融政策決定会合
米 1月貿易収支(21:30)
米 10-12月期経常収支(23:00)
■28(木)
米中貿易協議で USTR ライトハイザー代表とムニューシン米財務長官
が訪中(~29日北京)
米 10-12月期 GDP 確報値(21:30)
米 2月中古住宅販売仮契約(23:00)
メキシコ中銀金融政策決定会合
■29(金)
2月労働力調査・有効求人倍率(8:30)
2月鉱工業生産(8:50)
2月商業動態統計(8:50)
統一地方選:41 道府県議選、17 政令市議選告示(4/7
投開票)
英国の EU 離脱は延期の見込み
米 2月個人所得(21:30)
米 1月個人支出(21:30)
米 3月シカゴ購買部協会景気指数(22:45)
米 2月新築住宅販売件数(23:00)
■30(土)
■31(日)
中国 3月製造業 PMI(10:00)
■4/1(月)
3月調査日銀短観(8:50)
3月自動車販売台数(14:00)
政府が新元号公表
新日鉄住金は社名を「日本製鉄」に変更
出光興産と昭和シェル石油が経営統合/外国人労働者受
入拡大を目指す改正出入国管理法が施行
ユーロ圏 2月失業率(18:00)
米 2月小売売上高(21:30)
米 3月 ISM 製造業景況指数(23:00)
米 2月建設支出(23:00)
米 1月企業在庫(23:00)
■2(火)
3月マネタリーベース(8:50)
豪州準備銀行理事会
米 2月耐久財受注(21:30)
■3(水)
米 3月 ADP 雇用統計(21:15)
米 3月 ISM 非製造業景況指数(23:00)
休場:インドネシア
■4(木)
インド準備銀行金融政策決定会合
休場:台湾(~5日)
■5(金)
2月家計調査(8:30)
2月毎月勤労統計調査(9:00)
2月景気動向指数(14:00)
日銀「生活意識に関するアンケート調査」の結果
米 3月雇用統計(21:30)
米 2月消費者信用残高(6日 4:00)
休場:中国、香港
*国内の決算発表の掲載銘柄については、掲載号の前週初の時点で時価総額が 1500 億円以上の銘柄(QUICK より算出)を原則